大学だけじゃない!心理学専攻→企業の研究開発職のメリット3選

こんにちは。

このブログは心理学専攻の人向けに書いていますが、みなさん卒業後の希望進路は考えていますか?多くは公認心理師を取って心理職を目指す、大学院を経て大学教員を目指す、あるいは心理学とは全く関係ない就職をする...という人もいると思います。

でも、大学以外でも心理学の知見を活かして研究開発ができる場所はあるんです。確かにまだまだ求人は少ないですが、この数年でチャンスは拡大傾向にあります。

というわけで今回は、心理系の学部を卒業してから、機械メーカーに入り心理学を活かした研究開発の仕事をしている私から、企業に就職して心理学の研究開発をするメリットを書いてみたいと思います。

経済面で抜群に恵まれている

一番大きなメリットがこれ。年齢が上がって教授クラスまで行ければ大学のメリットは大きいですが、若いうちからそれなりの収入が確約されることは大きなメリットです。

とはいってもわかりにくいと思うので、心理学領域から取れそうな日本で最もメジャーな奨学金*1である、学振(日本学術振興会の特別研究員)と比較してみましょう。

学振の研究奨励金は月当たり20万円です。一方で企業の研究開発職の場合、修士卒初任給で23万円程度ですし、心理学専攻を採用するような企業であれば学部卒でも確実に20万円はもらえるはずです*2

研究費の面でも大学より恵まれている

研究費の面では学振が150万円、研究開発職だと企業によりけりです。ただ企業の公表されている研究開発費を社員数で割った、1人当たりの研究開発費を算定するとトヨタ自動車(連結)の場合、約270万円になります*3。もちろん研究開発費を使わない仕事をしている人もたくさんいるはずですから、実際に使える1人当たりの研究開発費はさらに高いものになるでしょう。

自社の研究開発体制を考えてみても、億単位の研究機材を自前で持っていたり、実験参加者に1時間当たり数千円の謝礼を支払っていたりと大学では考えられないくらい金銭面での待遇は恵まれています。また質問紙の調査も多くの場合マクロミル等に委託して調査を行うため、大規模で質の高いサンプルを得ることができています。

その他心理学で使う皮膚コンダクタンスの計測装置やNIRSといった高級な装置も導入されています。これらが自分が研究費獲得の申請書を書くことなく得られるのです*4

他社のことは知りませんが、そもそも研究費が少なめな心理学専攻の研究室と比べると、かなりの確率で企業の方がたくさんお金を使って研究ができる!ということになりそうです。

少なくとも名目では終身雇用

公務員を除くカウンセラー、例えばスクールカウンセラーは1年ごとの契約がまだまだメジャーです。そのため年末になると転職の話題が私のTL*5にも流れてきます。私も学生時代に1年ごとの契約で働いていたことがありますが、「4月から来なくていいよ」と言われるかもしれないリスクは相当に怖かったのを覚えています。実際私もクビになってかなり困りましたし...

非常勤のスクールカウンセラーだけではなく、大学教員でもポスドクや助教クラスは5年上限の任期付き、極端なケースは1年契約になっています。

その一方で企業の研究開発職は恵まれています。正社員で採用されている私の場合、少なくとも契約書には「定年まで雇用します」という文言がありますし、実際そのような説明を受けています*6

 注意

ただし、少なからずのメーカーが早期退職の募集を行うなど、終身雇用は崩壊しつつあるのも事実です。


企業に来て嫌というほどわかりましたが、当面クビにならないという安心感は相当に大きなものです。悪く言えばモラルハザードを引き起こしますが、目の前の業績にとらわれずにチャレンジがある程度できるのはやりがいにも繋がります。会社の上司も、長期的にいてくれることを期待して若手を育成しています。

「配属リスク」は確実に小さくなってきている

研究開発だけやりたい!という学生にとって大きな問題が配属リスク。どこの部署に行くかわからない...全く意図していない部署に配属されることもあります。これがあるから企業ではなく大学に残る選択をする人も多いです。

確かに配属リスクはありますが、10年ほど前に比べて日系メーカーの技術系ではかなり小さくなりました。

というのも、学生側がかなり配属リスクの有無を重視するようになったからです。他社ではありますが、不人気な部署に配属された若手が3年以内に全員退職した...という最悪のパターンも。近年は売り手市場だったこともあり、企業側も配慮せざるを得なくなりました。

日系メーカーは外資以上の終身雇用・強い労組による安定が強みといえばそこまでですが、少しずつ職種別採用を始める企業も増えています。

近年の新卒採用において、心理系人材が採用されているのを見たことがある日系メーカー・研究所の状況を調べてみました。配属先が全く確約されない総合職採用、研究開発職(R&D)までは配属先が確約される企業、研究開発職の中でも事業領域まで確約される企業に分類しました*7。これも参考に詳細は調べてみてください。

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見てもらえばわかるように、自動車・電機メーカーでは総合職採用、化粧品・食品メーカーでは職種別採用となっています。とはいえ、総合職採用しかしていなかったトヨタ自動車やホンダが今年から一部の領域で職種別採用を始めるなど、変わりつつあります。

心理学専攻で採用された自分自身の配属を振り返っても配属先はかなり自分の専門性が尊重された部署ですし、同期を見ていても、希望すれば専攻はある程度尊重された配属になっています*8。先輩方の話を聞いていてもひと昔前に比べて学生の専門性を無視した配属はかなり減ったそうです。

具体的な商材や部署まで指定できるかは別として、かなり学生の専門性や希望を尊重した配属になっている、悪く言えばそうしないと新卒社員に簡単に離職される時代になっていると思います。

後輩(学生)の指導をしなくてよい

大学の場合、助教以上の職制の場合、「学生の指導」は明確な業務として採用時の要項に記載されています。また、大学院生であっても後輩の指導をするように先生から言われることは多いはずです。

特に学部生がたくさんいる割に教員の数が少ない心理学の場合、院生による後輩指導がかなり行われているように思います。

一方で企業の場合、新卒であれば自分が部内で最年少です。そのため後輩の指導ではなく自分の業務遂行と成長に集中することができます。また会社によって差はありますが、ペアコーチなどにより指導がきちんと行われます*9

人材育成をしない、ということがメリットに見えるかデメリットに見えるかは人によりますが、後輩の指導が苦手、実験グルグルしたい、モノつくりたいという意識が強かった私にとってこのメリットはとても大きかったです。

 注意

博士卒の場合、育成しなくてもすぐに使える即戦力扱いになっていることもあります。

待遇重視なら企業はメリット大

ここまで書いてきたように、一定以上の収入が名目としては定年まで保障されていること、研究開発費の心配が少ないことは大きなメリットです。

その他のキャリアの観点から見ても、配属リスクも低下するなどメリットが増えつつあります。大学以外の道もありかな...と思った方はぜひ企業を受けてみてはいかが?

もちろんメリットだけではないので、デメリットについても今後の記事で解説していきます。

*1:厳密には学費以外にも流用可能なので奨学金というよりは支援金という方が正しいと思います

*2:学振の場合社会保険が自己負担となるため、手取りで比較するとさらに企業の研究開発職が有利になります

*3:計算のもとになっている詳細な数字はトヨタ自動車公式サイトより、決算要旨と従業員数を見てください

*4:あくまでも最低限の額ですが

*5:スクールカウンセラーの型をたくさんフォローしている

*6:もちろんあまり信用してはいませんが...

*7:個人的見解ですが、技術系で心理学の知見が活かしやすいのはやはり研究開発職だと思います

*8:もちろん全員ではありませんが

*9:逆に言えば、入社5年目程度になれば新入社員の育成が仕事になるということです