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【理系の代替?】心理学専攻を研究開発職で雇用するメリット・リスク

こんにちは。

ここ数年、今までは工学系出身者が採用されていた消費者向けの研究開発(例えばHMIやUX)ポジションに心理系出身者が採用されるケースが見られるようになりました。まだまだ数は少ないものの、今後増えると思います。

私も心理系出身で企業で研究開発しており、そういった仲間が増えてほしい!!とは思っています。しかし、企業目線で見たメリット・リスクについてはあまり触れてきませんでした。そこで今回は、企業目線でのメリット・リスクを解説します。

メリット

理系学生と異なり、研究開発の枠も応募者も少ない心理学専攻。企業目線では基本買い手市場なのが主なメリット。

研究ノウハウを気軽に使える

心理学関連の研究で重要な、対人ならではの実験の組み方。理系出身の研究者の多くはこのあたりの教育はあまり受けていないのか、意外にこのノウハウを知らなかったりします。しかし、質問紙や実験を目的にあった形に修正するノウハウは、研究の成功には必須です。

理系であればこのノウハウを持つ受託研究企業にお任せする選択肢もありますが、心理学の場合そもそも受託研究をする企業の数も限られています。また、ちょっとしたノウハウを聞くだけでも(通常)お金がかかります。

一方社員として雇用すれば追加でのお金はかかりません。ちょっとした質問でも気軽にできます。

博士・ポスドクであれば、対人研究に係る基本的なスキルの教育・育成担当としての役割も期待できます。

学習能力の高い人材を雇いやすい

学生時代と企業就職後で研究テーマは通常変わるからこそ、新卒採用では学習能力(=学歴)が重視するのは合理的です。

ただし、有名大学の機電系・情報系の学生となれば超売り手市場です。それこそ圧倒的なブランドがなければ採用は難しいでしょう。

一方で心理学専攻は基本買い手市場。そこそこの待遇でも配属さえ確約できれば有名大学の学生を十分採用できるはずです。

さらに、学習能力を重視して学部卒で採用すれば、理系採用のスタンダードたる修士と比べ初任給を節約できます。

心理系の研究に力を入れると本部レベルで覚悟を決められるなら、心理系学生(特に学部卒)を採用することで企業・学生ともにウィンウィンの関係になれるでしょう。

リスク

心理学専攻の場合、その企業でその専門性を活かせるポジションが限られます。それゆえに幾つかのデメリットが。

配属によって無能化

企業での心理学研究はまだ実績が少ないので、急に研究テーマが変更、あるいは対人研究に関する分野が廃止されるかもしれません。

この際、受託研究会社であれば、独禁法や下請法の範囲で自由に契約解除できます。しかし、社員として雇用すると需要がなくても気軽に解雇できません。

その場合、心理学とは無関係の分野に再配属するわけですが、私を含め心理学専攻の人材は高校レベルの数学や物理を知らないことも珍しくありません。これらの知識不足が理由で業務についていけない、無能化するリスクがあります。

企業への低い忠誠心

心理学専攻の場合、専攻を活かせる企業・部署がそもそも限られているので、「ここしかなかったからここにした」となりがちです。もちろん仕事はきちんとするはずですが、自社の業績が落ちた時に転職先があればあっさり出ていきがち。

心理職のメインストリームであるアカポスとスクールカウンセラーは基本的に転職(雇い止め)を前提にしています。それが原因かは不明ですが、組織への帰属意識がそもそも低い気がします。

また、心理学の人の中には「心理学だけやりたい」人が少なからずいるのも事実です。あくまで心理系技術職/事務職としての採用であり、心理学以外の業務もあることを選考段階から説明しておきましょう。

心理学専攻の採用で成功するために

コストカット・ポテンシャルの観点から心理学専攻を研究開発職で雇うのはオススメですが、通常の理系人材にはないリスクを持つため企業側も一定の対策が必要です。

中途-高給な有期雇用にする

そもそも、心理学専攻(特に博士)が進む研究職は大学・国研が多数。大学や国研が博士新卒を採用する際の賃金は年収500万〜600万、しかも最大5年の有期雇用がほとんどです。

そのため心理学専攻で研究職を狙う人材、特に博士卒にとっては有期雇用でもそれほど応募に影響しないものと思われます。そこで年収7〜800万円程度を出す代わりに最大5年の有期雇用にすれば良いのではないでしょうか。雇い止め法理には要注意ですが、低リスクでポテンシャルある心理系人材を雇うことができます。

新卒-有名大学に推薦を出す

「できれば心理学(実験系)の専門性を活かして就職したい」層は、有名大学ほど多い印象です。彼らは高校時代に数3履修済みという場合も多く、理系の知識を一定程度持っていることも*1

こう言った学生に対して推薦枠を出せば、機械系人材よりは容易に採用できるはずです。それも、今スキルは持たないが学習能力(ポテンシャル)は高く、給料よりも雇用の安定を重視する社員。日系企業とは相性が良いでしょう。

最低限の数学・物理化学の知識を担保するために、入社時に高校数学の専門試験(SPIでは担保できません)を課すことが望ましいです。

共通-「心理学以外」への適性を見る

元から企業就職を考えている人だとそうでもないですが、心理学の人には「心理学だけやりたい」人もいます。選考段階で、心理学以外で活用できるスキル、学生時代に事務バイトの経験はあるかなど、心理にこだわりすぎない人材かを確認するべき。

最後に-まだ見ぬポテンシャル人材を採ってみよう-

心理系人材を研究開発で採用する…一昔前なら意味不明な発想ですが、多様性や理系人材の採用難もあり少しずつ採用する企業が増えているように思います。

イノベーションの観点から、御社も採用を検討してみてはいかがでしょうか?

今回紹介するこちらの本は「理系を採用するための口説き方」などを解説していますが、心理学専攻の学生を始めて雇う際にも、ベースとなる考え方は参考になるはずです。

*1:東大・京大・阪大の心理系学部は、理系からも入学しやすい入試科目が設定されており、3割程度は理系出身の人がいる印象です